米国デジタル資産投資ファンド、モーガン・クリーク・デジタル社の創業者アンソニー・ポンプリアーノ氏がビットコインについてとても興味深い発言をしました。

現時点では、重要なデジタル資産は反発の真っただ中ですが、これは楽観的な予測を止めるには十分ではないようです。

ビットコインの重要性は上昇中

反政府抗議は世界中で起こっており、例えば、デイリーホドル紙のオンライン版によると、下記の理由により、香港のATMは現金が底をついており、一方では、インドで数千にのぼる銀行口座が凍結されていると報道されています:

国のPMC銀行を巻き込んだスキャンダル、数学によって定義されたデフレ及び検閲耐性暗号資産(仮想通貨)の概念は、重力を持ち始めるでしょう。

オンライン版によると、”ポンプ”こと、アンソニー・ポンプリアーノ氏のコメントは以下の通り:

 “最終的に人々は操作可能ではなく、押収されないものを選択していくだろうと信じています。人々は、”始めはゆっくり”というスタンスを続けていくのだと思っています。しかしながら、時が経つと、人々は政府がコントロールしない通貨を選んでいくでしょう。“

ポンプリアーノ氏は続けてこのように説明しました。

“ビットコインは、とても多くの異なる価値提案を提供するのです。ビットコインの利点は、異なる人々の異なる理由にとって貴重であるということです。”

ポンプリアーノ氏は、次のように結論付けました:

“もし検閲を受ける地域に居住していることに不安があるのならば、“非検閲性“というのはとても魅力的でしょう。”

肯定的な反応

ポンプリアーノ氏の発言に対して、人々は肯定的な反応を示しました。

ある人の投稿:
“パスポートの有効期限が切れ、銀行システムにアクセスできなかった時、ビットコインが救ってくれたのです。その時、非中央集権システムの強大な力を実感しました。“

他のフォロワーは次のように書き込みました:
“ポンプ氏、これが誰もがビットコインを持つべき大きな理由の1つです!ほとんどの人々は、ここアメリカでも政府の押収が起こっているということを知らないのです‼  アメリカが金(ゴールド)を買いだめすることを違法にしていることを多くの人々は知らないのです。1933年4月5日執行命令6102。FDR発行。

まとめ

デフレや経済悪化は今の日本にとっても決して他人事ではありません。国による資産の凍結なども明日は我が身と思いながら対策を考えていくことも必要な時代となってきたのではないでしょうか?
暗号資産(仮想通貨)を選択肢の1つとして捉えてはいかがでしょうか?